企業対消費者取引(B2C)

企業対消費者取引(B2C)とは、スーパーマーケット、ファッション小売、動画配信サービス、オンラインショップのように、企業が個人の利用のために商品やサービスを個人に直接販売するモデルです。B2Cの価格は通常公開されていて、ある時点ではどの買い物客にも同じで、比較しやすいものです。

B2CとB2Bの比較

  • 買い手:B2Cでは個人、B2Bでは組織。
  • 意思決定:B2Cではすばやく個人的なことが多く、B2Bでは時間がかかり複数人で行います。
  • 価格:B2Cでは公開され一律、B2Bでは交渉で決まることが多い。
  • 注文規模:B2Cでは少量で頻繁、B2Bでは大口で契約に基づく。
  • 支払い:B2Cでは即時、B2Bでは請求書払いの条件が多い。

両方に対応する企業もあります。コーヒー焙煎業者なら、自社サイトで消費者に豆を販売し、カフェには掛け売りで供給するかもしれません。その場合、同じ商品に、互いを損なわない二つの価格体系が必要です。

公開価格はブランドのシグナル

B2Cの価格は誰にでも見えるため、買い物客が説明文を一語も読まないうちから、ブランドについて何かを伝えます。高い価格は品質や希少性を示唆することがあります。低い価格はお得さを、行き過ぎれば品質への疑念を示唆することがあります。

このシグナルは時間とともに積み重なります。毎月大幅な値引きをするブランドは、定価は本物ではないと買い物客に教えてしまいます。めったに値引きしないブランドは、たまのセールを特別なイベントのように感じさせられます。

B2Cの販売が行われる場所

B2Cの販売は、実店舗、ブランド自身のWebサイト、マーケットプレイス、ソーシャルアプリ、サブスクリプションサービスで行われます。チャネルごとにコストも競合も異なり、買い物客は一度の購入の間にもチャネルを行き来することが増えています。チャネルをまたいで価格を統一すれば説明しやすく、チャネル別の価格にはオンライン限定のバンドルなど、目に見える理由が必要です。

チャネルごとに価格比較の習慣も異なります。マーケットプレイスでは同じページにライバルのオファーが表示されます。ソーシャルアプリでは比較なしで一つの商品だけが表示されることもあります。実店舗は、買い物客がスマートフォンで見つけるあらゆるものと競合します。比較が直接的であるほど、価格は通常、市場により近い水準にする必要があります。

配送条件もB2Cの価格の一部です。二つのオンラインのオファーを比べる買い物客は、通常送料を含めた総額を見ます。送料無料の条件はカートの金額を左右することがあります。例えば、典型的な注文額のすぐ上に条件を設定すると、買い物客はもう一品追加したくなります。

例:スキンケアの販促を計画する

あるスキンケアブランドが、単位原価9ドルの美容液を30ドルで販売しているとします。一週間の20パーセント割引を計画しています。24ドルにすると、一個あたりの売上総利益は21ドルから15ドルに下がるため、同じ売上総利益を保つだけでも、その週は販売数を40パーセント増やす必要があります。これらは仮の数値です。

過去の販促で販売数が25パーセントしか増えなかったなら、定価で再購入する新規顧客を呼び込まない限り、この割引は赤字になります。販促の前に損益分岐となる販売数を書き留めておけば、後で結果を判断しやすくなります。

B2Cの価格感応度を左右するもの

消費者の価格への反応は商品によって異なります。頻繁に買う商品、代わりがすぐ見つかる商品、価格をすばやく比較できる商品では、より敏感になる傾向があります。贈り物、急ぎの必要、信頼できるブランド、品質を判断しにくい商品では、敏感さが下がる傾向があります。

自社の商品がどちらのグループに入るかを把握すれば、買い物客が比較する商品では積極的に競争し、比較しない商品では利益率を守れます。

競争環境を読み解く

B2Cのカテゴリーでは、多くの販売者が同じブランド品を扱っていることがよくあります。そうした販売者の価格を時間を追って見ていけば、誰が変更を主導し、誰が追随し、誰が様子見をしているかがわかります。そうすれば、たまたま最初に気づいた変更に反応するのではなく、自社がどの位置を取りたいかを決められます。

水準だけでなくタイミングにも注目しましょう。給料日の週末や祝日の前に毎回値下げするライバルはパターンに従っており、パターンなら前もって対策を立てられます。

B2Cの価格設定のリスク

  • 絶え間ない販促によって定価の信頼性が損なわれる
  • 明確な理由がないまま、チャネル間で目に見える価格差がある
  • 参照価格やセール表示に関する消費者保護のルール(国によって異なる)
  • 競合をあまりに忠実に追いかけ、あらゆる価格競争に巻き込まれる

多くの法域では、以前の価格や割引を消費者に向けてどう広告できるかが規制されています。ルールは異なるため、価格に関する表示を行う前に、現地の要件を確認するか、法律の専門家に相談してください。

一律の価格設定とは、すべての買い物客が永遠に同じ額を払わなければならないという意味ではありません。ロイヤルティ割引、学生料金、初回注文のオファーはB2Cでよく見られます。ルールがシンプルで目に見えるほど効果的で、ほかの買い物客にも隠れた取引ではなく公平なものと受け止められます。

B2Cの価格を日々管理する

  1. 買い物客が比較する頻度で商品を分類します。
  2. グループごとに、特定の競合に対する目標ポジションを設定します。
  3. 販促をカレンダーで計画し、それぞれに損益分岐となる販売数を設定します。
  4. 集客の柱となる商品について、競合の動きを注視します。
  5. 四半期ごとに結果を見直し、カレンダーを調整します。

集客の柱となる商品にタイムリーな 価格変更アラート を設定しておけば、注文の減少で気づくのではなく、ライバルのセールに当日中に対応できます。

要点

  • B2Cとは、個人の利用のために個人消費者に直接販売することです。
  • B2Cの価格は公開され、一律で、比較しやすいものです。
  • 目に見える価格の一つひとつが、買い物客のブランドイメージを形づくります。
  • 割引を行う前に、損益分岐となる販売数を計算しましょう。
  • セール表示や参照価格に関するルールは国によって異なります。

よくある質問

B2Cビジネスの例にはどんなものがありますか?

スーパーマーケットチェーン、衣料品店、オンラインショップ、飲食店、旅行者に航空券を販売する航空会社、動画配信サービスは、いずれも個人に販売しているためB2Cビジネスです。

一つの企業がB2BとB2Cの両方を行うことはできますか?

できます。多くのブランドは消費者と業務用の顧客の両方に販売しています。通常は価格表を分け、業務用の価格はアカウントへのログインや契約で保護します。

B2Cの価格がふつう交渉できないのはなぜですか?

少量の注文で多数の個人に販売する場合、交渉は現実的ではありません。一つの公開価格にすれば購入手続きが速くなり、買い物客を一貫して公平に扱えます。

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